心停止状態の人に電気ショックを与える自動体外式除細動器（ＡＥＤ）による蘇生処置を、搬送前に一般市民から受けた場合、救命され社会復帰できる割合が２倍以上になることが２００５～１３年の全国の患者のデータ解析で分かったと、京都大などのチームが米医学誌に２７日、発表した。
チームの石見拓（いわみ・たく）教授（蘇生科学）は「公共の場にＡＥＤを設置する意義が裏付けられた。さらに活用が進むようにしたい」と話している。
チームは、心停止で救急搬送された患者を対象にした０５～１３年の総務省消防庁の調査データを用い、心室細動を起こし搬送された際、一般市民によるＡＥＤを使った蘇生を受けたかどうかで回復状況に違いがあるか調べた。
すると、社会復帰できた割合は、ＡＥＤ処置を受けなかった患者では１８・２％にとどまったが、受けた場合は３８・５％と２倍以上だった。
さらに分析した結果、ＡＥＤを一般市民が使ったことで社会復帰できた人は０５～１３年に計８３５人いたと推定されることが判明した。
石見教授は「調査した９年間のＡＥＤの販売数は少なくとも約５０万台あり、この台数を考えると救命された人はまだ少ない」と指摘した。